強制決済ライン逆算ツール

建値・株数・保証金を入れると、「株価がいくらになったら追証か」「いくらで強制決済水準か」を具体的な株価として逆算します。 維持率(%)ではなく株価そのもので危険ラインがわかるので、指値やアラートの設定にそのまま使えます。

現在の維持率
83.3%
追証が発生する株価(維持率30%)
1,531円
(建値から−49.0%)
強制決済水準の株価(維持率20%)
1,402円
(建値から−53.3%)
価格レンジ(3,000円 → 0円
現在 3,000
安全圏 追証ゾーン 強制決済水準

※ 信用買いでは代用有価証券も建玉と同率で下落する前提(最悪ケース)、空売りでは代用の評価を据え置きで計算しています。実際の追証・強制決済の判定基準・タイミングは証券会社により異なります。

使い方のポイント

  1. 算出された追証発生株価にアラートを設定しておけば、通知が来る前に手を打てます。
  2. 追証ラインと強制決済ラインの間が狭い場合、追証発生から強制決済までの猶予がほとんどありません。
  3. 機関投資家は追証集中帯を狙うことがあります。自分のラインが節目価格(ラウンドナンバー)と重なっていないか確認してください。

よくある質問

追証ラインと強制決済ラインは何が違いますか?

追証ライン(一般に維持率20〜30%)を割ると追加保証金の差し入れを求められ、期限までに対応しないと強制決済されます。さらに維持率が最低水準(一般に20%前後)を大きく割り込むと、証券会社の判断で即日の強制決済が行われる場合もあります。水準・運用は証券会社ごとに異なります。

「追証になる株価」はどう計算していますか?

維持率=(現金+代用評価額−評価損)÷建玉時価×100 が指定ラインと等しくなる変動率を方程式で解き、建値に適用しています。信用買いでは代用有価証券も建玉と同率で下落する最悪ケースを仮定しています。

現在株価を入れると何がわかりますか?

現在の維持率と、現在値から追証ライン・強制決済ラインまでの距離(値幅)が価格レンジ上に表示されます。ラインが近いほど、わずかな下落(空売りは上昇)で追証に到達します。

あわせて読みたい

※ 本ツールは概算です。実際の追証・強制決済の判定基準・計算方法・執行タイミングは証券会社ごとに異なります。投資判断はご自身の責任で行ってください。信用取引には元本を超える損失が発生するリスクがあります。